健診システムの導入を検討している方必見!数あるシステムの中から特に使い勝手がいいものを厳選!

気になる・・・システム導入後に法改正があった場合ってどうなる?

公開日:2020/03/15  最終更新日:2020/03/26

健康診断で実施する項目は法律によって定められているものも多く、法改正がおこなわれると検査項目も変更する必要があります。それに応じて検査結果報告のシートなども作り直さなければならない場合もあるでしょう。健診システムを導入してから法改正があった場合、そのシステムを使うことはできなくなってしまうのでしょうか。

アップデート可能なシステムがほとんど

法改正によって健診システムの運用に支障が生じるようになってしまうリスクは常にあります。検査項目が増えたり減ったりするだけでなく、検査の仕方が変わってしまうこともあるからです。

そうなってしまったらもう使用できないから買い換える必要があるという場合もないわけではありません。ただ、業者としては継続的に利用してもらいたいという考えを持っていることがほとんどです。

そのため、システムのアップデートが可能なケースが多く、インターネット上からファイルをダウンロードしてアップデートする仕組みが典型的になっています。自動的にアップデートする仕組みになっているシステムもあり、法改正に合わせてシステムを更新する必要があることを忘れてしまいそうな場合には魅力が大きいでしょう。

ただ、アップデート可能な期間が限定されていることもあるので注意しなければなりません。ライセンス契約に近い形になっていて、一定期間は無償でアップデートできるけれど、それ以降は有償になるというケースもあるのです。導入直後であれば問題になることはあまりありませんが、しばらく先に法改正されたときにアップデートできずに困る可能性もあるので念頭に置いておきましょう。

また、特にアップデート可能になっていない場合でも、購入から一定期間は保証をしてくれることもあります。契約のときに保証期間と保証内容について詳しく聞いておくのが肝心です。

システムの利用を続けられるかは開発業者次第

微々たる法改正であれば特に支障なく健診システムの運用を続けることができるかもしれませんが、大きな改正があるとあまり使い物にならなくなってしまうかもしれません。そのようなときにどんな対応を取ってくれるかは開発業者次第です。

そのシステムを改良して対応できるようなら時間がかかったとしても新法に対応したシステムを提供してくれるでしょう。ただ、抜本的に作り直さなければならない場合には対応してくれない可能性もあります。

また、新しい機能をつける必要がある場合には追加料金を取られる場合もあるでしょう。大きな法改正の場合にはどうなるかははっきりと言うことができないので、改正があるとわかった時点で業者に問い合わせてみるのが重要です。

ガイドラインの改正には対応可能

法律だけでなく各種ガイドラインの改正も健診システムには大きな影響があります。例えば、高血圧のボーダーラインがこの10年ほどの間に何度も変更されてきました。血圧を例に取ると、健診での測定結果から高いのか低いのか、注意して経過観察で大丈夫なのか、すぐにでも専門医による診察が必要なのかなどといった結果説明をすることになります。

健診システムでは健診を受けた人に渡す結果表についても自動作成する仕組みになっている場合が多く、ガイドラインが変わると記載すべき内容も変わるので適切に対応しなければなりません。ガイドラインの改正についてはほとんどのシステムで対応できるようになっています。

法改正の場合と同様にアップデートすれば大丈夫というシステムもありますが、変更された基準値を自分で書き換えれば良いという仕組みになっているシステムもあるのが現状です。後者の場合には変更を忘れてしまうと健診を受けた人からクレームをつけられてしまうので気をつけなければなりません。

ガイドラインについては発表されたのをすぐに確認できなかったり、発表されたことは知っていても更新を忘れてしまうリスクもあります。トラブルを起こさないようにするためには自動的に更新してくれるシステムを選んでおいたほうが良いでしょう。

 

健診システムを導入した後で法改正がおこなわれてしまうというケースはこれからもあり得るので、システムを使い続けられるのかは注意しておかなければならない点です。通常はアップデートが可能になっているので、健診の項目などが変わってしまったとしてもシステムの運用を継続できます。

ただ、大きな制度改革が起こると既存のシステムからのアップデートではすぐに対応できない場合もあり、そのシステムを使えなくなってしまうこともないわけではありません。早めに業者に問い合わせて、改正後も使い続けられるのかどうかを確認しておきましょう。

また、ガイドラインの改正も健診システムの運用には大きな影響がありますが、大抵のシステムはアップデートや基準値の書き換えによって対応可能です。トラブルを起こさないようにするためにも自動でアップデート可能なシステムを選んでおくのが安全策でしょう。

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